国や自治体も不妊治療助成制度で応援してくれます

投稿日時:2017/12/12(火) 14:42

子どもが欲しいという気持ちは、
とても尊いものです。

現代社会はただ生きているだけでも、
ストレスと無関係ではありません。

また、環境の変化や悪化などから、
誰でも体調を崩す要因はあるものです。


実際に子どもを望むご夫婦の
約10%が不妊症であると言われています。

このことから国は平成16年より、
特定不妊治療(体外受精、顕微授精等)の助成制度を設けました。

不妊治療には、経済的な負担も大きくのしかかってきます。

対象となる治療は、体外受精及び顕微授精です。

厚生労働省の発表では(厚生労働省HPより)

(1) 特定不妊治療に要した費用に対して、
1回の治療につき15万円(凍結胚移植(採卵を伴わないもの)等については7.5万円)まで助成する。
       
通算助成回数は、
初めて助成を受けた際の治療期間の初日における妻の年齢が
40歳未満であるときは6回(40歳以上であるときは通算3回)まで。

ただし、平成25年度以前から
本事業による特定不妊治療の助成を受けている夫婦で、
平成27年度までに通算5年間助成を受けている場合には助成しない。

 
(2)  (1)のうち初回の治療に限り30万円まで助成。
(凍結胚移植(採卵を伴わないもの)等は除く)

 
(3)  特定不妊治療のうち精子を精巣又は精巣上体から
採取するための手術を行った場合は、
(1)及び(2)のほか、1回の治療につき15万円まで助成。
(凍結杯移植(採卵を伴わないもの)は除く)


以上のようになっており、
助成制度所得制限を夫婦合算で730万円としています。




特定治療だけではなく、
一般不妊治療の助成も欲しいという
多くの声が上がっています。

当院があります品川区では、
不妊の検査・人工授精等の一般不妊治療にかかる
医療費の助成も始まりました。

品川区での、一般不妊治療の助成については
以下の通りです。

助成を受ける場合の
医療機関の指定はありません。

健康保険適用分、自費診療分、
いずれの医療費も助成対象となります。 

妻の年齢には制限が設けられていて
2017年では、
「平成 29 年度末における妻の年齢が 
43 歳以下の婚姻の届出をしている夫婦」となっています。

助成される費用は
医療費の自己負担額の2分の1 
一年度10 万円まで。
助成年限は、通算5年度までです。 

まだ、一般不妊治療については
助成のない自治体もあるかもしれませんが
今後徐々に増えていくと思います。


ぜひ、このような助成制度も活用して頂きたいのですが、
1回の人工授精で妊娠する確率は10%前後と言われています。
複数回トライしても、困難な場合もあるでしょう。


確かに、高度な不妊治療は頼りになります。
しかし、その妊娠率を上げるためにも、
ご夫婦の身体が元気な状態あることが重要なポイントです。

日々の生活において、
心身ともにエネルギーがみなぎっている状態でしょうか? 

疲れがたまっていたり、
体調の不具合を感じるところはありませんか? 

妊娠をはじめ、出産、子育てと
大変な期間を乗り越えるためにも、
健康な状態に身体をリセットしておくことは
とても大切です。

不妊子宝整体で、おふたりを心から応援致します。